サステナビリティ
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２【サステナビリティに関する考え方及び取組】 当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取組は次の通りであります。 当社グループでは、サステナビリティを「自然環境や人間、社会などが長期にわたって機能やシステムを損なわずに良好な状態を維持しながら発展すること」と定義し、「サステナビリティを経営の重要課題の一つと位置付け、経営を通じたサステナビリティの推進に率先して努める」こと、「サステナビリティの推進は社会共通の使命であり、かつ重要な成長機会であると捉える」ことをサステナビリティ基本方針に定め、推進体制を整備しております。 (1) ガバナンス及びリスク管理 代表取締役社長がサステナビリティ推進の責任を負い、取締役会にてサステナビリティ推進の基本方針・重要事項の決定及び対応上のモニタリングを行う体制としております。 決定された基本方針・重要事項に基づく具体的な施策の立案は、グループ内各部署の人員で構成された横断的なワーキンググループであるサステナビリティ推進チームやTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）担当部署が行い、立案された施策は、各関連部署において実行されます。 また、経営から独立性のある社外取締役を中心として構成されたサステナビリティ諮問委員会を設置しており、当該委員会がサステナビリティ推進チームの活動に対しての提言や、取締役会へ意見を表明する体制とすることで、対応の客観性を確保しております。 取締役会は、サステナビリティ推進チームからの活動報告や、担当部署からTCFD提言に基づくリスク・機会分析の報告を定期的に受け、施策の有効性・推進状況等を評価しリスク管理を行う体制としております。なお、子会社の担当役員へ当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取組に関する情報共有とモニタリングを適宜行っております。 (2) 戦略並びに指標及び目標 気候変動や環境破壊などの社会課題に対応するためのGHG排出規制やエネルギーコストの増加への対応、差別がなく個人の尊厳が保たれ生きがいがもてる社会の形成への貢献など、当社グループが対応すべき課題とそれらを重要な成長機会と捉える取り組みを進める中で、当社グループにおいて現状最も必要な戦略は、これらの多様な課題に対し適時適切に具体的な施策を実施していくための「社内環境の整備」と「人材の育成」並びに「DX（デジタルトランスフォーメーション）への適切な対応」であると考えております。 「社内環境の整備」と「人材の育成」につきましては、下記の＜人的資本に関する方針・取組＞に従い各方針に記載の具体的な取り組みを推進してまいります。また、「DX（デジタルトランスフォーメーション）への適切な対応」につきましては、現状分析を進め、DXを活用した業務効率化に積極的に取り組みながら、適切な社内文化の構築を目指してまいります。…
研究開発活動
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６【研究開発活動】 該当事項はありません。 有価証券報告書（通常方式）_20240620090452
設備投資等の概要
抽出本文
/ 原文長 約1075文字
２【主要な設備の状況】 当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。 (1) 提出会社 2024年３月31日現在 事業所名 （主な所在地） セグメントの名称 帳簿価額（百万円） 従業 員数 (人) 建物及び 構築物 ボウリング設備 アミューズメント機器 土地 (面積㎡) リース資産 差入保証金 その他 合計 本社・ 東京オフィス 他 日本 73 28 (－) 294 83 39 520 85 関西地区 堺駅前店(堺市堺区) 他22店舗 日本 4,365 228 (－) 3,481 2,595 77 10,753 307 関東地区 宇都宮店(宇都宮市) 他30店舗 日本 7,324 352 179 (4,714.00) 4,718 2,782 216 15,582 376 北陸・東海 甲信越地区 中川１号線店 (名古屋市中川区) 他16店舗 日本 5,612 131 287 (7,745.19) 2,822 956 97 9,910 191 中四国・九州地区 熊本店(熊本市西区) 他17店舗 日本 4,678 151 1,796 (23,381.23) 3,061 1,328 95 11,117 195 北海道・東北地区 札幌・白石本通店 (札幌市白石区) 他10店舗 日本 3,271 125 3,340 (21,458.61) 1,388 701 26 8,856 128 合計 25,326 1,017 29 5,603 (57,299.03) 15,765 8,447 552 56,742 1,282 （注）１．帳簿価額のうち「その他」は什器備品であります。 ２．土地建物の一部を賃借しており、年間賃借料は14,588百万円であります。 ３．差入保証金には、従業員の社宅に係る保証金９百万円を含んでおりません。 (2) 在外子会社 2024年３月31日現在 会社名 事業所名 (所在地) セグメントの名称 設備の内容 帳簿価額（百万円） 従業 員数 （人） 建物及び構築物 ボウリング設備 アミューズメント機器 土地 (面積㎡) リース 資産 その他 合計 Round One Entertainment Inc. プエンテヒルズ店(カリフォルニア州) 他49店舗 米国 店舗設備 16,650 1,446 12,580 (－) 496 4,317 35,492 688 （注）１．帳簿価額のうち「その他」は車両運搬具及び什器備品であります。 ２．建物の一部を賃借しており、年間賃借料は6,319百万円であります。