サステナビリティ
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/ 原文長 約3169文字
2 【サステナビリティに関する考え方及び取組】 当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取り組みは、次のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)サステナビリティに関する考え方 様々な社会課題の顕在化やステークホルダーの価値観の変容に伴い、ESG(環境・社会・ガバナンス)を重視した経営や経済価値と社会価値の双方を創出するサステナビリティ経営がより一層求められています。当社グループも、持続的な社会の創造については、責任をもって取り組んでいくべきであると考えています。 当社グループは「世界を虜にする」をビジョンに掲げ「世界に“楽しみ”を増やす」というミッションを実現するために、各種のマンガビジネスを展開しておりますが、「世界に“楽しみ”を増やす」ビジネスが持続的に成立する前提には、持続可能な社会が創造される必要があると考えております。当社グループは、今後の企業活動が長期的な視点で社会に与える影響を考慮し、経済価値のみならず持続的に社会価値を創出する企業を目指し経営を進めていくことが必要だと考えております。 また、その実践に際しては、「1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(5)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題」にも記載のとおり、人的資本の持続的な増強を重視しております。当社グループのビジョンとミッションに共感し集まった人的資本こそが当社グループの活動における様々な価値創造の源泉であると考えており、特に全ての従業員に対して年齢、性別、国籍に関わらない公平な賃金の支払いに努めるとともに、ジェンダー・ペイ・ギャップの解消を目指していくことや、各自の能力を十分に発揮できる成長機会の提供と入社時の雇用形態に捉われない公平な評価を目指していく事等を重視する、ダイバーシティ経営の推進を戦略の骨子に据えております。 (2)具体的な取り組み 国内外のサステナビリティ開示で広く利用されている「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD:TaskForce on Climate-related Financial Disclosures)」の4つの構成要素(ガバナンス、戦略、リスク管理、指標及び目標)に基づき、取り組みを開示いたします。 ガバナンス 当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上のために、経営の透明性の向上とコンプライアンス遵守の経営を徹底し、コーポレート・ガバナンス体制の強化を図りながら、業務の適正を確保するための体制を構築することを重要な課題として位置づけております。…
研究開発活動
抽出本文
/ 原文長 約55文字
6 【研究開発活動】 該当事項はありません。 0103010_honbun_0499900103604.htm
設備投資等の概要
抽出本文
/ 原文長 約842文字
2 【主要な設備の状況】 当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。 (1) 提出会社 2024年3月31日 現在 事業所名 (所在地) 設備の内容 帳簿価額(千円) 従業員数 (名) 建物 車両運搬具 工具器具及び備品 ソフトウエア 合計 本社 (東京都千代田区) 事務所設備等 7,173 6,728 37,057 50,959 53 (11) マンガ展池袋 (東京都豊島区) ギャラリー・カフェ設備等 5,712 76 5,789 1 (13) マンガ展大阪 (大阪府大阪市 中央区) ギャラリー・カフェ設備等 2,044 2,044 2 ( 8) マンガ展名古屋 (愛知県名古屋市東区) ギャラリー・カフェ設備等 16,497 2,611 19,108 1 (12) 新田DC (東京都足立区) 倉庫等 12,746 1,432 34,630 48,808 9 (56) 川口DC (埼玉県川口市) 倉庫等 195 253 1,690 2,139 ― (―) マンガ展台湾 (台湾) ギャラリー・カフェ設備等 3,788 223 4,011 0 ( 2) (注) 1.現在、休止中の主な設備はありません。 2.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間平均人数を外数で記載しております。 3.本社、マンガ展池袋、マンガ展大阪、マンガ展名古屋、新田DC、川口DC、マンガ展台湾の建物は賃借物件であり、年間賃借料はそれぞれ、37,088千円、9,118千円、2,760千円、5,636千円、36,440千円、9,600千円、2,889千円であります。なお、本社は2023年9月に東京都千代田区内で移転しており、倉庫は2023年10月に足立区内で(舎人)から(新田DC)に移転しており、年間賃料にはそれぞれ移転前の賃借料を含めて表示しています。 (2) 国内子会社 記載すべき重要な設備はありません。 (3) 在外子会社 記載すべき重要な設備はありません。