事業の内容
抽出本文
/ 原文長 約586文字
３【事業の内容】 当社グループは、ヨネックス株式会社（当社）及び子会社８社から構成されており、バドミントン、テニス、ゴルフ等のスポーツ用品の製造、仕入、販売を主な事業とし、さらに関連するスポーツ施設の運営等を行っております。 事業内容と、当社及び関係会社の当該事業にかかる位置付けは次のとおりであります。 なお、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1）スポーツ用品事業（会社総数９社） 当社はバドミントンラケット、ソフトテニスラケット、テニスラケット（硬式）、ゴルフクラブ、スノーボード、シャトルコック、ストリング等を製造するとともに、バドミントンラケット、シャトルコックの一部を子会社であるYONEX TAIWAN CO.,LTD.より仕入れ、また、ストリンギングマシンを子会社である東洋造機株式会社より仕入れ、これらを販売するほか、ウェア、シューズ等の商品の仕入、販売も行っております。 また、海外の販売 は、YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.をはじめとする連結子会社及び 各国の有力代理店を通じて行っております。 (2）スポーツ施設事業（会社総数１社） 当社でゴルフ場及びテニス、ゴルフ練習場の運営を行っております。 以上述べた事項の概要は、下図のとおりであります。
経営方針・経営戦略・対処すべき課題
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/ 原文長 約1268文字
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 スポーツ用品業界におきましては、2020年度に世界的に拡大した新型コロナウイルス感染症の影響により、今もなお厳しい市場環境が続いております。この影響は世界中の人々の消費行動だけでなく価値観も大きく変えることとなりました。当社としましては、コロナ禍を契機として人々の健康志向が益々高まり、スポーツの重要性が高まることが見込まれるなか、これまで培ってきた技術を磨き、お客様の期待を超える「新たな価値」を創造していくことが最重要課題だと認識しております。 当社は、経営理念「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」に基づき、いいものづくりとグローバルでのスポーツの普及・振興活動を通じて、人々の健康と豊かな生活に資する企業を目指しております。この経営ビジョンの実現に向けた重点分野として、以下の取り組みに注力し、業績の回復に努めるとともに、なお一層の事業のグローバル化へ成長を加速させていきます。 ・2021年度の重点分野 ①グローバルでのプレー機会創出 ②中国を中心とするアジアにおけるバドミントン事業の成長 ③欧米におけるテニスのブランド認知向上とマーケティング強化 ④DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進 また、昨今、世界中に蔓延している新型コロナウイルス感染症への対応だけでなく、気候変動など深刻化が進む環境問題や、人権への取り組みなどの課題も重要性を増しています。そして環境や社会を巡る課題が、企業の研究開発、調達、生産、委託先を含む従業員の労働環境から、販売、消費、廃棄に至るまで、さまざまな場面で企業活動に大きな影響を与えており、それらに対する取り組み姿勢や体制、リスク管理が企業経営そのものの持続性に関わる重要な経営課題として認識しています。これらの課題と真摯に向き合い、時代の変化に対応していかなければ、持続的な成長は難しくなると考えています。当社では2019年に「ヨネックスのサステナビリティ（方針・考え方）」を取締役会にて制定しており、今後も環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）の観点から、社会の持続可能性を巡る課題に対して、解決に貢献すべく事業活動を展開してまいります。上記に掲げた重点分野に加え、以下の取り組みも優先的に重点課題として推進していきます。 ・サステナビリティへの取り組み 重点課題 ①脱炭素社会の実現に向けた環境への取り組み ②サプライチェーンの管理体制の構築 ③コーポレートガバナンス体制の強化 急激な時代の変化にある今だからこそ、変化に迅速に対応すべく上記の取り組みを軸に、将来へ向けて新たな仕組みを構築し改革に挑戦してまいります。…
対処すべき課題
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/ 原文長 約1268文字
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 スポーツ用品業界におきましては、2020年度に世界的に拡大した新型コロナウイルス感染症の影響により、今もなお厳しい市場環境が続いております。この影響は世界中の人々の消費行動だけでなく価値観も大きく変えることとなりました。当社としましては、コロナ禍を契機として人々の健康志向が益々高まり、スポーツの重要性が高まることが見込まれるなか、これまで培ってきた技術を磨き、お客様の期待を超える「新たな価値」を創造していくことが最重要課題だと認識しております。 当社は、経営理念「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」に基づき、いいものづくりとグローバルでのスポーツの普及・振興活動を通じて、人々の健康と豊かな生活に資する企業を目指しております。この経営ビジョンの実現に向けた重点分野として、以下の取り組みに注力し、業績の回復に努めるとともに、なお一層の事業のグローバル化へ成長を加速させていきます。 ・2021年度の重点分野 ①グローバルでのプレー機会創出 ②中国を中心とするアジアにおけるバドミントン事業の成長 ③欧米におけるテニスのブランド認知向上とマーケティング強化 ④DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進 また、昨今、世界中に蔓延している新型コロナウイルス感染症への対応だけでなく、気候変動など深刻化が進む環境問題や、人権への取り組みなどの課題も重要性を増しています。そして環境や社会を巡る課題が、企業の研究開発、調達、生産、委託先を含む従業員の労働環境から、販売、消費、廃棄に至るまで、さまざまな場面で企業活動に大きな影響を与えており、それらに対する取り組み姿勢や体制、リスク管理が企業経営そのものの持続性に関わる重要な経営課題として認識しています。これらの課題と真摯に向き合い、時代の変化に対応していかなければ、持続的な成長は難しくなると考えています。当社では2019年に「ヨネックスのサステナビリティ（方針・考え方）」を取締役会にて制定しており、今後も環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）の観点から、社会の持続可能性を巡る課題に対して、解決に貢献すべく事業活動を展開してまいります。上記に掲げた重点分野に加え、以下の取り組みも優先的に重点課題として推進していきます。 ・サステナビリティへの取り組み 重点課題 ①脱炭素社会の実現に向けた環境への取り組み ②サプライチェーンの管理体制の構築 ③コーポレートガバナンス体制の強化 急激な時代の変化にある今だからこそ、変化に迅速に対応すべく上記の取り組みを軸に、将来へ向けて新たな仕組みを構築し改革に挑戦してまいります。…
経営成績・財政状態の概況
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/ 原文長 約8902文字
３【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 (1）経営成績等の状況の概要 当連結会計年度における当社グループ（当社、連結子会社）の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下「経営成績等」という。）の状況の概要は次のとおりであります。 ①財政状態の状況 当連結会計年度末の資産につきましては、 55,071百万円 となり、前連結会計年度末に比べて 966百万円の増加 となりました。その主な要因は、現金及び預金、原材料及び貯蔵品の増加によるものであります。 当連結会計年度末の負債につきましては、 15,420百万円 となり、前連結会計年度末に比べて 73百万円の増加 となりました。その主な要因は、支払手形及び買掛金、ポイント引当金の増加及び長期借入金の減少によるものであります。 当連結会計年度末の純資産につきましては、 39,651百万円 となり、前連結会計年度末に比べて 892百万円の増加 となりました。その主な要因は、利益剰余金の増加によるものであります。 ②経営成績の状況 当連結会計年度における当社グループの業績は、第１四半期は新型コロナウイルス感染症拡大により、主に日本と中国で大きな影響を受けましたが、その後中国は比較的早く回復し、日本、北米も続いて回復基調となりました。この間、当社グループでは感染状況が落ち着き始めた地域において、販売店や各競技連盟、協会の協力のもと小規模な大会の開催や、SNS上での積極的な情報発信、スポーツフェイスマスク等の新たな需要に即した商品開発等に継続して取り組み、スポーツ活動の再開とお客様の健康増進の後押しに注力しました。こうした活動の結果、特に中国は力強い回復を見せ、その他の地域も徐々に回復し、第４四半期のグループ全体の売上高は前年を上回りました。しかし、第１四半期の減収の影響や、感染状況が改善していない東南アジア、インド、イギリス等の地域での主力のバドミントンにおける屋内競技施設の閉鎖や利用制限等の影響により、 連結売上高は 51,554百万円 （前期比 16.8％減 ）となりました。利益については、減収に伴い売上総利益が減少した影響が大きい一方で、各競技の大会中止に伴い広告宣伝費が減少したことや全社で経費の削減に努めたことにより例年に比べて販管費が大幅に減少し、 営業利益は1,032百万円 （前期比 57.4％減 ）、助成金収入等により 経常利益は1,823百万円 （前期比 19.5％減 ）、 親会社株主に帰属する当期純利益は1,102百万円 （前期比 33.3％減 ）となりました。なお、当社現地法人（中国、台湾、北米、ドイツ、イギリス子会社及びインド製造子会社）は2020年１月から12月の業績を連結対象としており、2020年12月31日現在の財務諸表を使用しています。…
セグメント関連
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/ 原文長 約2183文字
３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報 前連結会計年度（自 2019年４月１日 至 2020年３月31日） （単位：千円） 報告セグメント 合計 調整額 （注）１ 連結 財務諸表 計上額 （注）２ スポーツ用品事業 スポーツ 施設事業 日本 北米 ヨーロッパ アジア 売上高 外部顧客への売上高 38,119,783 2,212,794 2,286,860 18,835,171 61,454,610 512,497 61,967,107 61,967,107 セグメント間の内部売上高又は振替高 9,902,511 170 8,850 3,368,957 13,280,489 23,951 13,304,441 △ 13,304,441 48,022,295 2,212,964 2,295,710 22,204,128 74,735,099 536,448 75,271,548 △ 13,304,441 61,967,107 セグメント利益又は損失（△） 448,058 △ 50,233 △ 73,022 1,999,019 2,323,822 34,944 2,358,767 62,624 2,421,392 セグメント資産 44,985,024 1,424,660 2,183,954 11,137,589 59,731,228 2,020,595 61,751,823 △ 7,647,384 54,104,439 その他の項目 減価償却費 1,108,453 8,812 15,023 417,364 1,549,653 34,803 1,584,456 1,584,456 のれんの償却額 65,355 65,355 65,355 65,355 のれんの未償却残高 219,092 219,092 219,092 219,092 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,466,940 6,359 11,831 909,276 2,394,407 41,716 2,436,124 2,436,124 当連結会計年度（自 2020年４月１日 至 2021年３月31日） （単位：千円） 報告セグメント 合計 調整額 （注）１ 連結 財務諸表 計上額 （注）２ スポーツ用品事業 スポーツ 施設事業 日本 北米 ヨーロッパ アジア 売上高 外部顧客への売上高 29,009,076 1,945,109 1,901,064 18,276,005 51,131,254 422,827 51,554,082 51,554,082 セグメント間の内部売上高又は振替高 9,595,949 283 △ 467 2,909,629 12,505,395 6,210 12,511,605 △ 12,511,605 38,605,025 1,94…