オンキヨーホームエンターテイメント株式会社 年度比較

2020年度

市場環境の変化や競合他社との競争、技術開発の失敗による成長性の低下、M&Aにおける未認識債務の発生や投資回収不能のリスクがあります。また、知的財産権のライセンス問題、原材料供給の不安定さ（現在顕在化）、為替・金利の変動、資産の減損、有価証券評価の変動、株式価値の希薄化による資金調達への支障が挙げられます。特に、継続企業の前提に関する重要な疑義として、債務超過および営業債務の支払い遅延が顕在化している点が重大なリスクです。

2021年度

市場環境の変化と競争（経済動向や競合による影響）、技術開発の失敗や市場ニーズとの乖離、M&Aにおける未認識債務、人材確保・育成の困難、知的財産権のライセンス問題、製品の欠陥による製造物責任（保険でヘッジ）、公法規制への不適合、為替・金利変動の影響、原材料供給の不安定（現在発生している営業債務の支払い遅延を含む）、自然災害や政情混乱、投資有価証券の評価および固定資産の減損リスク、新型コロナウイルスによる影響、株価低迷による資金調達困難、および継続企業の前提に関する重要な不確実性（経常損失の継続、営業債務の支払遅延、債務超過による上場廃止の見込み）。

2020年度

経営難に直面しながらも、構造改革による固定費削減と特定のパートナーシップを通じた販売網強化により、ホームAV事業を再構築。若手層への技術継承とOEM・デジタルライフ領域での成長を目指す。

2021年度

同社は深刻な債務超過と営業債務の支払い遅延に直面しており、上場廃止を回避するための構造改革（ホームAV事業の譲渡）を断行。今後、残されたデジタルライフおよびOEM事業においてAI/IoT技術との融合やブランド強化を通じて収益力の回復と財務体質の改善を目指す。

2020年度

オンキヨーは、深刻な財務状況を改善するための構造改革を進めつつ、AIやIoTといった先端技術を自社の強みである音響技術と融合させることで、B2B領域やスマートホーム、自動車分野での新たな価値創出を目指している。既存のAV事業を基盤としつつ、成長性の高いOEMおよびデジタルライフ事業への投資を継続し、技術革新を通じた経営体質の強化と事業ポートフォリオの再構築を図る方針。

2021年度

同社は伝統的なオーディオ技術をベースに、AIやIoTといった先端技術との融合を図ることで新領域（インフラ監視、医療など）への展開を目指している。一方で、深刻な財務状況と債務超過による上場廃歴リスクを抱えており、事業譲渡や構造改革を通じた経営基盤の立て直しが急務となっている。