オンキヨーホームエンターテイメント株式会社 年度比較

2018年度

主要なリスク：市場環境の変化と競合、技術開発の失敗、M&Aに伴う未認識債務、人材確保・育成の困難、知的財産権ライセンスへの依存（供給停止のリスク）、製品欠陥による賠償責任、為替・金利変動の影響、供給源の特定への依存。経営への影響度：継続企業の前提に関する重要な疑義があり、経常損失の継続およびシンジケート・ローン契約の財務制限条項への抵触が重大なリスクとして挙げられている。対応策：主要取引銀行との緊密な関係維持による支援確保。

2021年度

市場環境の変化と競争（経済動向や競合による影響）、技術開発の失敗や市場ニーズとの乖離、M&Aにおける未認識債務、人材確保・育成の困難、知的財産権のライセンス問題、製品の欠陥による製造物責任（保険でヘッジ）、公法規制への不適合、為替・金利変動の影響、原材料供給の不安定（現在発生している営業債務の支払い遅延を含む）、自然災害や政情混乱、投資有価証券の評価および固定資産の減損リスク、新型コロナウイルスによる影響、株価低迷による資金調達困難、および継続企業の前提に関する重要な不確実性（経常損失の継続、営業債務の支払遅延、債務超過による上場廃止の見込み）。

2018年度

オンキヨーは、AV市場縮小という構造的課題に対し、AIやIoTを核とした製品開発と他社との提携・協業による「価値創造」へのシフトを進めている。財務面では継続企業の前提に関する疑義があるものの、主要銀行の支援を得て再建に向けた構造改革を実施中である。

2021年度

同社は深刻な債務超過と営業債務の支払い遅延に直面しており、上場廃止を回避するための構造改革（ホームAV事業の譲渡）を断行。今後、残されたデジタルライフおよびOEM事業においてAI/IoT技術との融合やブランド強化を通じて収益力の回復と財務体質の改善を目指す。

2018年度

オンキヨーは伝統的なAV機器の苦境を受け、AIやIoTを統合した「デジタルライフ」と、海外（特にインド）を中心としたOEM事業へシフト。独自のオーディオ技術を核に、異業種連携や新素材活用を通じて構造改革を進めているが、財務基盤の脆弱性が課題。

2021年度

同社は伝統的なオーディオ技術をベースに、AIやIoTといった先端技術との融合を図ることで新領域（インフラ監視、医療など）への展開を目指している。一方で、深刻な財務状況と債務超過による上場廃歴リスクを抱えており、事業譲渡や構造改革を通じた経営基盤の立て直しが急務となっている。