日本板硝子株式会社 年度比較

2017年度

主要なリスク：経済状況や地政学的問題の影響、建築・自動車分野への売上集中および顧客の購買力上昇、競合他社との競争、新製品開発における多額の投資と技術革新の遅れ、資金調成の困難、海外事業（特に新興国）でのリスクと減損損失の可能性、災害等による生産中断、為替・金利変動、原燃料価格の変動、退職給付債務、法的規制および環境規制への対応、知的財産権の侵害、製品の欠陥による賠償責任、資産（のれん・無形資産）の減損リスク。対応策：原材料や為替のヘッジ、保険加入、高付加価値（VA）製品へのシフト、研究開発体制の整備。

2026年度

「事業等のリスク」において、世界的な経済変動（インフレ、エネルギー価格高騰）、地政学的緊張によるサプライチェーンの断絶、為替・金利の変動が挙げられています。特に財務面では、多額の借入金に伴う高い金利負担と限定的な流動性、欧州子会社のコベナンツによる資金活用制限が課題となっており、これらに対しアポロ・ファンドとの資本再構成を含む抜本的施策を実施することで対応しています。事業面では、売上高の90%以上を占める建築用および自動車用ガラスへの高い依存度、競合他社との技術開発競争、原材料（珪砂、エネルギー等）の調達コスト変動、自然災害による生産停止、知的財産権に関する紛争リスクが特定されています。

2017年度

同社は「MTPフェーズ2」を通じて、財務サステナビリティの確立と高付加価値（VA）製品への変革を推進。建築・自動車・高機能ガラスの各分野で強固な基盤を持ちつつ、戦略的な投資とコスト削減により収益構造の改善を図る。

2026年度

財務体質の脆弱性を克服するための大規模な資本再構成を推進しつつ、4つの「D」を軸とした事業変革（脱炭素・デジタル化・高付加価値化）により持続的な成長を目指す。

2017年度

同社は、伝統的な建築・自動車用ガラスから高付加価値（VA）製品へのシフトを戦略的に推進しており、特に「glanova®」などの独自技術を用いた超薄板ガラスや次世代電池向け材料など、成長分野における強固な技術基盤を構築している。財務面では、資本調達を通じて借入金を削減し、安定した経営基盤の確立を目指すMTPフェーズ2を実行中であり、研究開発も顧客志向へシフトさせながら高度な製品への投資を継続している。

2026年度

同社は、伝統的なガラス製造から「高度なコーティング技術」や「デジタル技術」を融合させた高付加価値製品への転換を加速させています。資本再構成を通じて財務基盤の強化を図りつつ、EV、半導体、脱炭素といった成長分野へリソースを集中させる戦略をとっており、DXとR&Dの両輪で競争力の維持・向上を目指しています。