サステナビリティ
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/ 原文長 約5567文字
(2) 重要なサステナビリティ項目 当社グループにおける重要なサステナビリティ項目は以下のとおりであります。 ・気候変動 ・人的資本 それぞれの項目に係る当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取組は、次のとおりであります。 ① 気候変動（TCFD提言への取組） 頻発する風水害など気候変動が社会に及ぼす影響が甚大になる中で、脱炭素社会の実現に向けて企業が果たすべき役割はより重要になっていることから、経済価値と社会価値を両輪として企業価値向上を図る中期経営計画2030において、気候変動への対応強化を重要な経営課題として捉えております。 地球規模の課題である気候変動について当社では、2050年度のカーボンニュートラル実現を目指すため、脱炭素思想に基づくものづくりを推進する中で、2040年度までに再生可能エネルギー導入率100％、2030年度までにScope1+2排出量を2020年度比で42％削減することを中期目標として設定し、目標達成に向け徹底した省エネ・創エネ・再エネを実行しております。また、サプライチェーン全体での取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に貢献するため、Scope3（カテゴリ１、３）排出量を2021年度比で25％削減するという目標を設定し、目標達成に向けてサプライヤーとの連携強化にも取り組んでおります。GHG削減目標については、2024年度にSBTiよりNear-Term Targetの認定を受けました。 当社は、SDGsやパリ協定で示された国際的な目標達成への貢献を目指し、当社グループ各社と連携の上、幅広いステークホルダーとの協働を通し、これに取り組んでおります。また、当社は、気候関連財務情報開示の重要性を認識し、TCFDに賛同するとともに、TCFD提言に沿った情報開示の拡充を行っております。 [ガバナンス] 環境推進委員会において気候変動問題に対応するための定量目標に対する取組及び実績のモニタリングを実施し、目標に対して未達成若しくは未達成の可能性が考えられる場合には、その原因と改善に向けた追加施策等（投資と効果を含めた）を求め、改善を指示しております。この環境推進委員会での審議・決定内容は、上位委員会であるサステナビリティ委員会へ報告し、同委員会において課題の共有及び課題解決に向けた施策に関する審議を行い、取締役会へ報告しております。 [戦略] a.リスク・機会の特定 当社グループの事業に影響を及ぼす気候関連リスク・機会の特定にあたり、IEA、IPCC等の気候変動シナリオを参考にして、当社事業における気候関連リスク・機会を抽出しました。 b.…
研究開発活動
抽出本文
/ 原文長 約974文字
６【研究開発活動】 当社グループは、素材の開発から出発して製品化を行うことを信条とし、創業以来培ってきた当社グループ独自の要素技術にさらに磨きをかけることで、エレクトロニクス機器の進化に貢献する電子部品の創出を目指し、研究開発活動を進めています。ミッションである「おもしろ科学で より大きく より社会的に」のもと、材料技術やプロセス技術の強みを活かし、当社グループの中長期的な成長を支えるための技術開発に取り組んでおります。当社グループが提供する電子部品は、AIやモビリティ分野における技術進化に伴い、あらゆるものがネットワークでつながる社会の実現に不可欠なものと認識しています。エレクトロニクス技術の進化を通じて、安心・安全で、快適・便利な暮らしを支え、サステナブル・ウェルビーイングの実現に貢献することを目指しています。 当社グループは、自動車、情報インフラ・産業機器を注力市場と位置付けています。特に、電子化・電動化が進行する自動車向けや、AI技術の発展に伴い高性能化が進むデータセンターなどの情報インフラ向けにおいては、小型・高性能に加え、大型・高耐圧などの最先端商品や高信頼性商品の開発に注力しています。 コンデンサでは、小型、薄型、大容量化に加え、用途拡大が進む大型・高耐圧などの高信頼性積層セラミックコンデンサの開発に注力しています。誘電体材料技術、薄層・大容量化技術及び超小型品の生産技術等を高度化することにより、最先端の積層セラミックコンデンサの継続的な開発を行っています。 インダクタでは、小型、薄型、大電流対応品に加え、自動車及び情報インフラ向けを中心とした大型、高信頼性品の開発に取り組んでいます。金属系磁性材料を始めとする材料開発や、巻線・積層プロセス技術の高度化を通じて、競争力ある商品の開発を進めています。 その他、注力市場向けの導電性高分子ハイブリッドアルミニウム電解コンデンサの商品開発や、社会課題解決に貢献するソリューションの創出にも注力しています。 なお、当連結会計年度の当社グループにおける研究開発費は 14,474 百万円であります。 また、当社グループは、電子部品事業の単一セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載を行っておりません。 有価証券報告書（通常方式）_20260622171653
設備投資等の概要
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２【主要な設備の状況】 (1）提出会社 2026年３月31日現在 事業所名 （所在地） 設備の内容 帳簿価額（百万円） 従業員数 （名） 建物及び 構築物 機械装置 及び運搬具 土地 （面積 ㎡） その他 合計 榛名工場 （群馬県高崎市） 主にコンデンサ製造 設備 998 817 102 (75,018) [14,598] 259 2,177 135 玉村工場 （群馬県玉村町） 主にコンデンサ製造 設備 6,128 8,761 535 (60,649) [35,867] 3,668 19,094 1,318 八幡原工場 （群馬県高崎市） 主にコンデンサ及び 複合デバイス製造設備 5,688 12,528 1,666 (83,501) [1,103] 1,880 21,763 296 Ｒ＆Ｄセンター （群馬県高崎市） 研究開発設備 1,487 1,790 1,117 (90,722) 1,326 5,722 295 (2）国内子会社 2026年３月31日現在 会社名 （所在地） 設備の内容 帳簿価額（百万円） 従業員数 （名） 建物及び 構築物 機械装置 及び運搬具 土地 （面積 ㎡） その他 合計 太陽誘電ケミカルテクノロ ジー㈱ （群馬県藤岡市） 電子部品製造設備 4,151 1,707 631 （24,312) ［15,265］ 519 7,011 461 福島太陽誘電㈱ （福島県伊達市） 主にインダクタ製造 設備 1,592 3,624 648 （110,733） ［1,720］ 340 6,206 300 和歌山太陽誘電㈱ （和歌山県印南町） 主にインダクタ製造 設備 2,065 952 182 （21,461） ［306］ 414 3,614 255 新潟太陽誘電㈱ （新潟県上越市） 主にコンデンサ製造 設備 20,828 12,236 2,721 （201,752） 497 36,283 1,196 太陽誘電モバイルテクノロ ジー㈱ （東京都青梅市） 主に複合デバイス製造設備 3,050 1,561 1,731 (63,231) ［4,026］ 117 6,461 592 エルナー㈱ （福島県西郷村ほか） 主にアルミニウム電解コンデンサ製造設備 1,988 3,663 1,065 (98,760) 1,339 8,057 266 (3）在外子会社 2026年３月31日現在 会社名 （所在地） 設備の内容 帳簿価額（百万円） 従業員数 （名） 建物及び 構築物 機械装置 及び運搬具 土地 （面積 ㎡） その他 合計 TAIYO YUDEN (SARAWAK) SDN.BHD.…