サステナビリティ
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/ 原文長 約2359文字
２【サステナビリティに関する考え方及び取組】 当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取組は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1）ガバナンス 当社グループでは、「人に優しい、環境に優しい」環境配慮型企業として、中長期的な企業価値向上に向け、サステナビリティに関する取組みが重要であると認識しており、取締役会や経営会議を通じて適切に検討し、グループ全体でサステナビリティを推進する体制を構築しています。 当社グループでは、2050年カーボンニュートラル（以下CN）に向けた取り組みを加速させることを目的に、CN推進チームを設置しました。CN推進チームは、CNに向けた当社の現状分析や課題の抽出、それらを反映した戦略の実行評価を行います。また、各セクションの代表者で構成され、部門横断的な視点から、現場との連携を通じ、CN戦略を推進します。CN推進チームは、各セクションが実施する環境課題対策に対して改善を指示する責任と権限を有しており、審議内容や各種対策の進捗状況は、経営会議を通して適宜取締役会に報告しています。 なお、気候変動関連にかかる事業リスク及び機会は、取締役会での審議を経て戦略へ反映させております。 (2）戦略 当社グループは、1954年の創立以来、培ってきた技術とパイオニア精神を活かし、便利は減らさず、無駄を減らす省エネ製品や、自然の力を生活エネルギーに変える再生可能エネルギー利用製品の開発により、人と地球にやさしい暮らしの実現を目指しております。 また、近年、地球温暖化に伴う異常気象の増加が世界的な問題となっており、日本政府や経済界においても脱炭素社会実現に向けての取り組みが加速しています。家庭から排出される温室効果ガス(GHG)削減も重要な課題となっており、その中でも住宅設備におけるエネルギー消費で大きな割合を占める給湯・空調エネルギーを削減することは非常に重要です。当社グループでは、事業活動ならびに商品使用時に排出されるGHG削減の取り組みを重要な経営課題の一つとして位置づけています。以上のような背景を鑑み、経済産業省が主導する「GXリーグ※」へ2024年度から参画し、カーボンニュートラル実現に向けた取り組みを行っています。 日本政府による2050年カーボンニュートラルの実現方針に従い、自らの事業活動に伴うGHG排出量(Scope1+2)を2030年までに46%削減（2013年比）、2050年にはGHG排出量が実質ゼロとなる脱炭素社会実現に向けて貢献していきます。 当社グループのカーボンニュートラルへの取組に関する詳細な情報については、当社ウェブサイトをご参照ください。 https://www.chofu.co.…
研究開発活動
抽出本文
/ 原文長 約288文字
６【研究開発活動】 当社グループは、これまで培ってきた燃焼技術および空調技術を基礎とし、幅広い技術開発を心がけ「人に優しい」と「環境に優しい」をテーマに研究開発を行っております。 現在の研究開発スタッフは合計118名で、これは総従業員の10.0％になっております。 当連結会計年度における研究成果としては、「減災」「環境」「健康」「利便性」を開発コンセプトに脱炭素社会実現に向けた環境にやさしく高効率な製品の研究開発を行ってまいりました。 当連結会計年度における研究開発費の総額は 1,166 百万円となっております。 有価証券報告書（通常方式）_20250326105024
設備投資等の概要
抽出本文
/ 原文長 約624文字
２【主要な設備の状況】 (1）提出会社 2024年12月31日現在 事業所 所在地 設備の内容 帳簿価額 従業員数 （人） 建物 （百万円） 機械及び装置 （百万円） 土地 （百万円） （面積千㎡） その他 （百万円） 合計 （百万円） 本社工場 山口県 下関市 生産設備 研究設備 販売設備 1,001 1,750 2,562 (260) 468 5,782 444 滋賀工場 滋賀県 野洲市 生産設備 販売設備 190 250 711 (96) 79 1,233 139 宇都宮工場 栃木県 宇都宮市 生産設備 研究設備 販売設備 393 368 1,898 (112) 57 2,718 194 花巻工場 岩手県 花巻市 生産設備 販売設備 601 47 185 (37) 79 915 106 営業所他 販売設備 2,138 6,936 (28) 30 9,111 246 その他 939 171 2,160 (91) 15 3,287 5,265 2,595 14,455 (626) 732 23,048 1,129 （注）１．投下資本は、有形固定資産の帳簿価額で示しており、建設仮勘定は含んでおりません。 ２．帳簿価額のうち「その他」は構築物、車両運搬具、工具、器具及び備品並びにリース資産の合計であります。 ３．事業所のうちその他とは、倉庫、寮等であります。 ４．帳簿価額は、内部取引に伴う未実現利益消去前の金額を記載しております。