ＴＯＴＯ株式会社 年度比較

2017年度

経済状況、為替相場、金利の変動が事業・財政に影響を及ぼすリスク。競合他社との競争による価格下落圧力や、海外展開における政治・経済・法的な不確実性、原材料調達の不安定化やコスト高騰の影響。情報システムへのサイバー攻撃や自然災害による業務中断、製品欠陥に伴う賠償責任やブランド毀損、知的財産権に関する訴訟リスク、環境・気候変動規制への対応費用、および年金債務や固定資産の減損といった財務上の不確実性が挙げられています。

2026年度

大規模災害（影響大・頻度高）に対し、BCP策定と実地訓練を実施。製品の欠陥（影響大・頻度中）には独自の品質基準による管理を徹底。地政学リスク等による原材料等の調達障害（影響中・頻度高）に対しては、調達の多角化やBCP対応在庫の確保で対応。労働安全衛生（影響大・頻度中）、感染症蔓延（影響大・頻度中）への対策を講じている。訴訟（影響中・頻度高）、機密情報・個人情報の漏えい（影響中・頻度中）、情報システム障害（影響中・頻度中）に対し、管理体制やセキュリティ教育を実施。地政学的な紛争・治安悪化リスク（影響大・頻度中）には拠点別危機管理体制を構築。人財の獲得競争、環境に関する規制、サプライチェーンを含むコンプライアンス違反、風評被害、知的財産権侵害、気候変動等のリスクに対し、それぞれ適切な管理体制や教育、システム整備で対応。市場環境の変動、競合他社との競争激化による急激な製品価格下落、急速な技術革新に対しては、高付加価値商品の開発やDX推進により対応する。

2017年度

TOTOは「Vプラン2017」を通じて、国内外の住設事業をグローバル視点で統合し、セラミックや環境建材などの新領域へも拡大する戦略を明確にしている。高度な技術力とブランド力を基盤とした成長戦略が確立されており、特にESG関連の評価が高い点が強み。

2026年度

TOTOは「TOTO WILL2030」を軸に、国内リモデル需要の取り込みと海外での高付加価値製品の普及、さらに半導体向けセラミック技術による新領域の成長を追求する。DXやAIの活用、強固なリスク管理体制、安定的な配当方針により、持続可能な成長を目指す構造的な転換を進めている。

2017年度

TOTOは、独自の高度なセラミック技術や「ハイドロテクト」等の環境浄化技術を核とした強固な技術基盤を持ち、国内からグローバル市場へ向けた戦略的な設備投資と研究開発を行っている。特に新領域事業（半導体関連含む）への展開が成長の柱となっており、ブランド力と革新性を両立させた持続的な成長を目指す構造にある。

2026年度

TOTOは、伝統的な住設機器メーカーから、高度なセラミック技術を基盤としたハイテク素材・ソリューション企業への変革を進めています。特に半導体製造装置向けの高機能セラミックス分野での成長と、AI・IoTを活用した「サステナブルプロダクツ」のグローバル展開が成長の柱です。DXによる生産現場の高度化と、リモデル需要へのシフトにより、強固な事業基盤の構築を目指しています。